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医療機関における放射線業務従事者に対する放射線防護研修に関する調査報告
https://repo.qst.go.jp/records/85410
https://repo.qst.go.jp/records/85410874f35fb-888e-4fd6-af80-efb9bed4ffcd
Item type | 学術雑誌論文 / Journal Article(1) | |||||
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公開日 | 2022-03-18 | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | 医療機関における放射線業務従事者に対する放射線防護研修に関する調査報告 | |||||
言語 | ||||||
言語 | jpn | |||||
資源タイプ | ||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
資源タイプ | journal article | |||||
アクセス権 | ||||||
アクセス権 | metadata only access | |||||
アクセス権URI | http://purl.org/coar/access_right/c_14cb | |||||
著者 |
渡邉, 浩
× 渡邉, 浩× 山本, 和幸× 坂本, 肇× 今尾, 仁× 瀬下, 幸彦× 加藤, 英幸× 竹中, 完× 赤羽, 恵一× 神田, 玲子× 鳥巣, 健二× 三上, 容司× 細野, 眞× Keiichi, Akahane× Reiko, Kanda |
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抄録 | ||||||
内容記述タイプ | Abstract | |||||
内容記述 | 改正電離放射線障害防止規則(2020年4月)では眼の水晶体の等価線量限度が大幅に引き下げられた.新等価線量限度を順守するための放射線防護研修が重要である.本調査の目的は,放射線業務従事者に対する放射線防護研修の実施状況を明らかにすることである.医療機関に対してアンケートによる実態調査と詳細調査を実施した.調査期間は2020年9月から11月までである.実態調査と詳細調査の回答率はそれぞれ58%,60%であった.防護研修の実施率が低く(55%),受講率が80%以上の医療機関が少ない(59%)ことならびに防護機材の使用方法を含める医療機関が少ないこと(実施率56%)が分かった.職業被ばくを減らすためには,防護研修の実施率を高め,受講率を向上させるための対策を実施する必要がある.さらに防護訓練に必要な内容を指定する必要がある. | |||||
書誌情報 |
日本診療放射線技師会誌 巻 69, 号 831, 発行日 2022-03 |
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ISSN | ||||||
収録物識別子タイプ | ISSN | |||||
収録物識別子 | 2187-2538 |