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  1. 学会発表・講演等
  2. ポスター発表

ICP-MSによる環境試料中レニウムの簡便な分析法の開発

https://repo.qst.go.jp/records/68367
https://repo.qst.go.jp/records/68367
692913ae-5859-4352-9dbe-a6c2aeefb89c
Item type 会議発表用資料 / Presentation(1)
公開日 2006-06-05
タイトル
タイトル ICP-MSによる環境試料中レニウムの簡便な分析法の開発
言語
言語 jpn
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_c94f
資源タイプ conference object
アクセス権
アクセス権 metadata only access
アクセス権URI http://purl.org/coar/access_right/c_14cb
著者 内田, 滋夫

× 内田, 滋夫

WEKO 671215

内田, 滋夫

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田上, 恵子

× 田上, 恵子

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田上, 恵子

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内田 滋夫

× 内田 滋夫

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en 内田 滋夫

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田上 恵子

× 田上 恵子

WEKO 671218

en 田上 恵子

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抄録
内容記述タイプ Abstract
内容記述 【はじめに】長半減期核種であるテクネチウム-99の環境挙動を推定するために、化学的性質の類似したレニウムに着目して研究を開始している。レニウム自身、地球上で最も濃度の低い元素の一つであり、1980年代までは主に放射化分析で測定されていたが、データ数が限られていた。近年、分析機器の性能が向上し、特に誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS)によるデータ数が飛躍的に上昇している。しかし、主に年代測定のために岩石が多く用いられ、現在でも河川水、土壌等の環境試料中のRe濃度データは少なく、環境中における挙動は十分解明されていない。そこで、環境試料中のレニウムをICP-MSで測定するための簡便な分析法について検討した。
【材料及び方法】Reの濃縮と共存元素除去:共存元素濃度の高い海水試料に、マルチトレーサー(以下、MTと記す)を使用して海水中のReの分離・濃縮及び共存元素の抽出挙動について検討した。海水試料の前処理は、ろ過後(<0.2μm)濃硝酸及び過酸化水素を少量添加し、1時間加熱した。MTを添加し、TEVAレジンカラム(米国Eichrom社製)に通水した。次にカラムを1M硝酸40mLで洗浄後、8M硝酸5mLを用いてReを溶離した。レジンを通過した試料液、洗浄液及びRe溶離液の各フラクションを一定量分取し、Ge半導体検出装置(Seiko EG&G)によりMT濃度を測定した。
水試料:日本の海岸3地点及び1河川において採取し、前処理後、各試料(約500g)は上述に示した方法でTEVAレジンによりReを分離・濃縮した。得られた溶液は硝酸濃度を1M以下にするために10-20倍に希釈し、ICP-MS(Yokogawa, PMS-2000)で測定を行った。前処理法を変えることにより、懸濁粒子及び溶存有機物へ収着したReの割合についても検討を行った。
土壌・岩石試料:岩石標準試料(JB-3)及び土壌2試料に安定Reをトレーサーとして添加後、炭酸ナトリウムと混合し、強熱融解した。試料を純水に溶かし、硝酸酸性後さらにアンモニア水による中和でそれぞれ生成した沈澱を除去した。試料を約0.1M硝酸酸性に調整後TEVAレジンカラムに通水し、Reを分離した。溶離液を90℃以下で蒸発乾固後、0.1M硝酸溶液で溶解し、ICP-MS用の試料溶液とした。
【結果及び考察】TEVAレジンによるReの分離濃縮では、8M硝酸5mLによるReの回収率はほぼ100%であった。このフラクションに、Hf, Osが一部混入したが、それ以外の元素はほぼ完全に除去できた(Table 1)。また、溶離液をICP-MSで測定したところ、NaやMgといった陽イオンで存在するマトリクス元素も完全に除去できることがわかった。さらに、前処理法を変えることによりReの海水中での主な化形について検討したところ、ReはほとんどがReO4-であると推定できた。そこで、水試料は、前処理として濾過後加熱処理を行い、TEVAレジンによる分離濃縮ではこの回収率を適用してRe濃度を求めた。岩石・土壌試料のアルカリ溶融とTEVAレジンを組み合わせた方法による回収率を用いて求めた。分析法全体の回収率は90-98%であり、平均は94%であった。四重極ICP-MSの検出下限値は187Reで0.12pg/mLであり、今回供した試料中のRe定量は十分可能であった。
会議概要(会議名, 開催地, 会期, 主催者等)
内容記述タイプ Other
内容記述 分析化学 第5回東京シンポジウム 東京討論会
発表年月日
日付 2001-09-07
日付タイプ Issued
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