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アイテム
局所進行子宮頸癌に対する化学放射線治療
https://repo.qst.go.jp/records/57516
https://repo.qst.go.jp/records/5751639cc836c-bb6e-40c3-af53-769cb472cff7
| Item type | 一般雑誌記事 / Article(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2009-01-05 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 局所進行子宮頸癌に対する化学放射線治療 | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | article | |||||
| アクセス権 | ||||||
| アクセス権 | metadata only access | |||||
| アクセス権URI | http://purl.org/coar/access_right/c_14cb | |||||
| 著者 |
加藤, 真吾
× 加藤, 真吾× 加藤 眞吾 |
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| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 世界的にみると子宮頸癌は発生頻度および死因で, ともに女性の癌のうちの第2位にある。特に南〜東南アジア, アフリカ, 中〜南アメリカの発生途上国で発生頻度が高く, その対策は重要な課題となっている1)。わが国においては, 衛生状態の改善や検診の普及によってその発生頻度は減少していたが, 今後再び増加傾向に転じることが予測されている2)。子宮頸癌に対する標準的な治療方法は手術および放射線治療であり, これらに化学療法が組み合わされる。臨床病期I〜II期で腫瘍経が4cm未満の比較的早期の症例においては, 手術や放射線の単独治療によって, これまで5年生存率は80%以上と良好な治療成績が得られている。これに対してI〜II期でも腫瘍経が4cm以上の腫瘍やIII〜IVA期などの局所進行症例では, 一般的に手術は難しく, これまで主として放射線治療が行われてきたが, 5年生存率はIII期で45〜60%,IVA期では20〜30%と報告されており, 満足のいく治療成績は得られていない3-8)。 局所進行子宮頸癌の治療成績の向上のために, 放射線治療と化学療法を同時に併用する化学放射線治療が開発され, そのランダム化比較試験が1990年代に行われた。その結果, 米国で行われた5つの臨床試験において, シスプラチンを含む化学療法と放射線治療の同時併用群では, 対照群と比較して無増悪生存率および全生存率がともに有意に良好であることが報告された9-15)。これらの結果を受けて米国の国立がん研究所では,1999年に「放射線治療を必要とする患者では, シスプラチンを含む化学療法の同時併用を強く考慮すべきである。」とのアナウンスを出した16)。一方, 同様の第III相臨床試験でもカナダのグループのデータでは化学放射線治療の有効性は認められなかった17)。しかしこれら6つの臨床試験を含め1981〜2000年までに行われた19のランダム化比較試験のmeta-analysisの結果からも, シスプラチンを含む化学療法と放射線治療を同時併用することで, 骨盤内再発と遠隔転移が有意に減少し, 生存率と無再発生存率はともに改善することが報告された18)。このように有効性が高いエビデンスレベルで示されたため, 化学放射線治療は欧米では局所進行子宮癌に対する標準治療となってきている。 このような流れをうけて, わが国でも進行子宮頸癌に対しては化学放射線治療が行われるようになってきている。ただしわが国では対象患者の選別方法や放射線治療方法などが米国と異なっており, 本治療法が本当に有効であるかはいまでに明らかではなく, その導入には慎重な態度が求められている。 本論文では局所進行子宮頸癌の化学放射線治療に関して文献的な検討を行うとおもに, 今後の方向性について考察する。 |
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| 書誌情報 |
臨床放射線 巻 53, 号 3, p. 435-441, 発行日 2008-03 |
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| ISSN | ||||||
| 収録物識別子タイプ | ISSN | |||||
| 収録物識別子 | 0009-9252 | |||||
