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文部科学省及び原子力関連委員会へのアプローチ
https://repo.qst.go.jp/records/57109
https://repo.qst.go.jp/records/57109ca9e86ff-5bcc-42d3-9fe1-c14deac64709
| アイテムタイプ | 一般雑誌記事 / Article(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2006-09-19 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 文部科学省及び原子力関連委員会へのアプローチ | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | article | |||||
| アクセス権 | ||||||
| アクセス権 | metadata only access | |||||
| アクセス権URI | http://purl.org/coar/access_right/c_14cb | |||||
| 著者 |
辻井, 博彦
× 辻井, 博彦× 辻井 博彦 |
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| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 放射線１００年の歴史のなかでも最近の高精度照射技術の進歩と普及は目を見張る物がある。それに比例して我が国でも放射線治療患者数は全国的に増加しているが、その担い手となる放射線腫瘍医や医学物理士の数の不足は深刻で、欧米はもとより一部のアジア諸国に比べても見劣りがする。放射線腫瘍医を増やすためには医学教育の段階からの取り組みが必要である。しかひ、我が国の大学の放射線腫瘍学講座あるいは治療専門の教授数は、全国で３０にも満たないのが現状である。文科省に対して早急に放射線腫瘍学講座を増設することを要望したいが、国立大学の独法化に伴い、問題はむしろ個々の大学に委ねられるようになった。個々の大学で講座新設を実現するためには、実績と独創性を示す以外にない。残念ながら、これが我が国の現状で、何とかしなくてはならない。でか、具体的にはどうすればいいのであろうか。 本稿でか、放射線腫瘍医を増やすための方索の１つとして、文部科学省および原子力関連委員会の動向、アプローチについて述べる。 |
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| 書誌情報 |
The Journal of JASTRO = 日本放射線腫瘍学会誌 巻 18, p. 55-60, 発行日 2006 |
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| ISSN | ||||||
| 収録物識別子タイプ | ISSN | |||||
| 収録物識別子 | 1040-9564 | |||||
