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アイテム
核医学治療体制の充実に向けた国内の動き
https://repo.qst.go.jp/records/2002638
https://repo.qst.go.jp/records/2002638993ef039-d81c-49cd-8c8f-1e5a874f7c1a
| アイテムタイプ | 学術雑誌論文 / Journal Article(1) | |||||||
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| 公開日 | 2026-01-26 | |||||||
| タイトル | ||||||||
| タイトル | 核医学治療体制の充実に向けた国内の動き | |||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 言語 | ||||||||
| 言語 | jpn | |||||||
| 資源タイプ | ||||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||
| 資源タイプ | journal article | |||||||
| 著者 |
東 達也
× 東 達也
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| 抄録 | ||||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||||
| 内容記述 | 2004年に独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）が設立され、医薬品の承認審査が厳格化した2000年代以降、放射性医薬品の国内開発は診断薬・治療薬ともに停滞し、国産医薬品開発の治験も国産医薬品の承認もなく、ドラッグラグが目立ち、海外依存が常態化している。とくに放射性治療薬では100%海外依存の状態が続き、メタストロン注やゼヴァリン静注セットが販売停止・供給停止となり、長年輸入停止や供給不足問題にさらされてきた（図１）。また核医学治療は臨床環境の面で課題が多く、放射線治療病室不足が続き、放射性ヨウ素内用療法の治療開始遅延や甲状腺がん患者の予後悪化等に苦しんできた1)。近年核医学治療は治療対象が拡大し、我が国でも2016年の新規α線薬剤塩化ラジウム「ゾーフィゴ静注」、2021年にはルテチウムオキソドトレオチド(Lu-177)「ルタテラ静注」と3-ヨードベンジルグアニジン(I-131)注射液「ライアットMIBG-I131静注」の新規薬剤２剤が承認された。国産医薬品の開発も進み、当機構らが開発したCu-64 ATSMのSTAR-64第I相試験が2018年開始、2024年には第III相試験が開始され、再発膠芽腫に対する高い治療効果から早期承認が期待されるなど（図２）、我が国でも徐々に国産治療薬の開発が進みつつある。さらに、我が国でも近く承認が期待されている転移性去勢抵抗性前立腺癌を対象とするLu-177標識PSMA-617製剤vipivotide tetraxetan（海外での医薬品名「PLUVICTO」）が2022年FDA/EMAで承認され、年間1000億円以上の売上を2023年後半以降記録、2025年3月にはFDAが拡大承認（抗アンドロゲン治療無効例に対する二次治療の有効性が2024年Lancetで報告2））し、適応患者数拡大も予想されるなど、世界的にはLu-177バブルといった活況を呈している。複数の海外メガファーマが巨額の資金を投じ多数の新規核医学治療薬の開発を進めている現状を踏まえると、遅くとも2030年代にはα線核種製剤を含む新薬の承認ラッシュが起こり、国内核医学治療分野も一層の拡大が見込まれる。一方、未だ脆弱な国内の核医学治療分野における新薬研究開発体制や治療環境を考えると、海外からの新規治療薬の導入には「黒船来航」といった緊迫感を感じざるを得ない。本稿では、我が国の政府、関係省庁、関係諸学協会やアカデミアの進める様々な活動内容をお示しするとともに、当機構で進めているプロジェクト等も併せて紹介したい。 | |||||||
| 書誌情報 |
日本放射線技術学会雑誌 巻 81, 号 7, 発行日 2025-07 |
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| 出版者 | ||||||||
| 出版者 | 公益社団法人 日本放射線技術学会 | |||||||
| DOI | ||||||||
| 識別子タイプ | DOI | |||||||
| 関連識別子 | 10.6009/jjrt.25-0703 | |||||||
