@misc{oai:repo.qst.go.jp:00085479,
 author = {盛武, 敬 and Takashi, Moritake},
 month = {May},
 note = {広島・長崎の原爆被爆者らの調査を含む長年の疫学研究をもとに、国際放射線防護委員会（ICRP）は「組織反応に関する声明（ソウル声明、2011.4）」において、これまでの多分割・遷延被ばくの放射線白内障に対するしきい線量＞8 Sv (Gy) を0.5 Gy に引き下げ、職業被ばくでの水晶体の等価線量限度については、「定められた5 年間の平均で20 mSv/年、かついずれの1年においても50 mSvを超えない」という、従前の150 mSv/年からの大幅な引き下げを勧告した。これを受けて、国内ではリスク管理機関としての厚生労働省は、ICRPの勧告に準じた新たな水晶体等価線量限度を取り込んだ改正電離則を2021年（令和３年）４月１日に施行した。法改正に合わせて厚生労働省ではいくつかの研究班を立ち上げており、改正電離則が着実に実行されるよう様々な支援措置を設けている。その１つとして、労災疾病臨床研究事業（R2-4、代表千田浩一）があり、水晶体線量が高い事例に対して、放射線防護機器開発の観点から必要な施策を関連企業に提示することを目指している。また、この一環として、高水晶体線量事例を実際の白内障所見から抽出することを目指して、日本白内障学会の協力のもと、会員の皆様への無料白内障調査キャンペーンを実施しているのでその概要を紹介したい。, 第50回日本IVR学会総会},
 title = {放射線科医の放射線白内障調査},
 year = {2021}
}