@article{oai:repo.qst.go.jp:00083484,
 author = {神田, 玲子 and 飯本, 武志 and 甲斐, 倫明 and 児玉, 靖司 and 小林, 純也 and 酒井, 一夫 and 富永, 隆子 and 中島, 覚 and 細井, 義夫 and 松田, 尚樹 and 杉浦, 紳之 and 百瀬, 琢麿 and 吉澤, 道夫 and Reiko, Kanda and Takeshi, Iimoto and Michiaki, Kai and Seiji, Kodama and Jyunya, Kobayashi and Kazuo, Sakai and Takako, Tominaga and Satoru, Nakashima and Yoshio, Hosoi and Naoki, Matsuda and Nobuyuki, Sugiura and Takumaro, Momose and MICHIO, YOSHIZAWA},
 issue = {1},
 journal = {日本放射線事故・災害医学会雑誌},
 month = {Aug},
 note = {放射線防護人材の不足が国内の政府機関でも議論されるようになって久しい。2018 年に行われた放射線防護に関連する学会の合同調査では、10 － 20 年前に比べ、放射線防護の専門家数は2 割減となっており、現リーダーと次世代リーダーの層が薄くなっていることが明らかとなった。
そこで、日本放射線安全管理学会、日本放射線影響学会、日本放射線事故・災害医学会、日本保健物理学会では、放射線防護関連人材の効果的な確保方策を検討するため、2019 年9 月1 日から10 月31 日の間、会員の専門分野や業務内容、バックグラウンドや就職の経緯等に関するWeb アンケートを合同で実施した。複数の学会に所属する会員は1 回限りの回答とし、371 名の回答が得られた。
調査の結果、放射線生物学（実験系）、放射線防護学・放射線安全管理学、放射線計測・線量評価を専門とする会員が多かった。原子力・放射線災害医療を専門とする会員は15％程度で、医師の比率が高い傾向が見られた。彼らの5 割は放射線研究歴がなく、典型的なキャリアとしては比較的多数の職場を経験した後、学生時代の研究とはほとんど関係のない教育や診療を主業務としていることが明らかになった。放射線防護や線量評価の専門家は多いものの、原子力・放射線災害医療も専門と回答した割合は1 割程度にとどまった。
調査の回答率から換算すると、緊急被ばく医療を専門とする医師および診療放射線技師有資格者は、放射線防護関連の学会内にそれぞれ60-70 名および20-30 名程度存在すると推定された。40 歳未満の会員の3 割が診療放射線技師有資格者であったことから、今後、災害時の放射線防護や線量評価を担う診療放射線技師が増えることが期待される。一方、緊急被ばく医療を専門とする医師の確保は、放射線防護関連の学術コミュニティ内だけでは難しく、放射線科や救急・災害医療関連の診療科からの参入が必要と思われる。},
 pages = {1--11},
 title = {放射線防護関連学会会員へのアンケート調査の報告 ―緊急被ばく医療人材に関する現状分析－},
 volume = {5},
 year = {2021}
}