@article{oai:repo.qst.go.jp:00078015,
 author = {栗原, 研一 and Kurihara, Kenichi},
 issue = {12},
 journal = {電気学会誌　2019年12月号},
 month = {Dec},
 note = {本文将来の集中型基幹電源として期待される核融合発電に向けた研究開発は、今大きな展開を見せようとしている。日米欧露中韓印が参画する国際協力の下、南フランスで建設が進む国際熱核融合実験炉ITER(イーター)計画は、約10年の製作‣建設を経て現在完成度65%、2025年の運転開始が予定されている。最大の構成機器である超電導トロイダル磁場コイル初号機が、2020年初頭に我が国から建設サイトに向け搬出され、いよいよ装置本体の現地組立が開始される。一方、日本国内においても研究開発が進展している。超電導トカマク型核融合装置JT-60SAの建設が量研那珂核融合研究所にて日欧協力で進められている。2020年3月に装置組立が完了、同年9月にプラズマ運転が開始される予定であり、その先進的な設計はITERを支援・補完する装置として、研究を担う人材の育成に大きな意義を有している。
研究開発の当面の目標は、実験炉ITERの次のステップである原型炉で核融合発電を実証することである。ITERにおいて本格的な核融合燃焼の長時間維持が予定通り2035年頃に成功すれば、原型炉建設に移行することが期待される。原型炉の建設に必要な情報は、ITER及びJT-60SAのプロジェクトの結果に加え、日欧協力で進める原型炉の設計・R＆D活動、材料照射結果等から得ることになる。この原型炉に至る我が国の研究開発シナリオについても策定されており、実際運用され始めたところである。
本特集では、このように新展開を迎える核融合研究開発を背景に、完成が近づく超電導トカマク型核融合装置JT-60SAを、電気工学的視点から紹介する。まず本節では、過去からの核融合研究開発と電気技術との相互発展という大きな流れを紹介し、JT-60SAの位置付けを示し未来展望を試みる。},
 pages = {798--801},
 title = {核融合研究開発の新展開},
 volume = {139},
 year = {2019}
}