@article{oai:repo.qst.go.jp:00076504,
 author = {神田, 玲子 and 赤羽, 恵一 and 甲斐, 倫明 and 児玉, 靖司 and 小林, 純也 and 酒井, 一夫 and 富永, 隆子 and 中島, 覚 and 細井, 義夫 and 松田, 尚樹 and 杉浦, 紳之 and 百瀬, 琢磨 and 吉澤, 道夫 and Kanda, Reiko and Akahane, Keiichi and Tominaga, Takako},
 issue = {2},
 journal = {放射線生物研究},
 month = {Jun},
 note = {放射線防護人材の不足は国際的な課題であり、我が国でも行政のレベルで議論されるようになっ
て久しい。東電福島第一原発事故を経験して放射線防護人材の重要性が社会的に認識されつつも、
人材不足の深刻度は増す一方である。2015 年には米国放射線防護審議会が放射線防護人材の不足
に関するステートメントを発表しているが、そのエビデンスとして過去20 年間の米国保健物理学
会の会員数の減少を報告している。そこで、日本放射線安全管理学会、日本放射線影響学会、日本
放射線事故･災害医学会、日本保健物理学会では、学会員の人数や年齢分布の時系列的変化に関す
る共同的調査を実施した。
その結果、近年の会員数の推移は、学会によって異なることがわかった。また経時的に年齢分布
を比較した調査結果からは、20 代の会員の割合が増えているのに対し、40-50 代が減少しているこ
とが明らかになった。その理由の一つとして、若い世代にとって放射線防護関連の（定常的）ポストを得ることが大きなハードルとなっていると考えられる。},
 pages = {104--113},
 title = {放射線防護関連学会の会員に関する実態調査～放射線防護人材確保に関する将来予測～},
 volume = {54},
 year = {2019}
}