@misc{oai:repo.qst.go.jp:00070356,
 author = {辻, さつき and 米原, 英典 and 神田, 玲子 and 辻 さつき and 米原 英典 and 神田 玲子},
 month = {Oct},
 note = {国際放射線防護委員会の2007年勧告では「放射線の医学利用は、患者の健康上の便益への期待と結びついた自発的なものであり、患者または法的保護者は、予期される便益や潜在的リスク等の情報を含むインフォームドコンセントを得て、放射線医学的手法に同意する」とされている。また個々の患者への手法の正当化に関しては、その手法が必要な臨床的情報を提供する最適な方法であることの点検が含まれるべきと明記されている。そこで、我が国における放射線検査の正当化について、医療機関等による患者への説明事例を収集、分析し、患者に提供されている正当化に関する情報の質と量について整理した。
放射線検査の受診者や一般公衆に対して、医療機関や関係学協会が正当化についてどのように説明しているのかを、ホームページ、書籍、パンフレットなどにより収集し、?放射線検査全般　?X線撮影（腹部、マンモグラフィ、歯科除く）?腹部X線撮影　?マンモグラフィ　?X線撮影（歯科）?CT検査　?核医学　?IVRの８種類の検査について、正当化の論拠を整理した。その結果、1)根拠を示さずに「正当化されていること」のみを示して医師の判断に対する信頼を促すもの（２７％）、2)検査のリスクよりも利益が大きいことを説明するもの（４６％）、3）利益を示す指標に言及するもの（１７％）などの類型がみられた。また正当化の評価指標としては、死亡率、生存率、罹患率、発見率、費用対効果などがあげられている。診断・治療方法の科学的根拠をもとに最良の意思決定を行うEBM(Evidence Based Medicine)の考え方に従えば、受検群と対照群との比較など、比較対照試験のデータが重視されるはずだが、そのような説明はほとんどみられなかった。, 日本放射線影響学会第53回大会},
 title = {放射線検査の正当化についての説明とエビデンスの類型},
 year = {2010}
}