@misc{oai:repo.qst.go.jp:00069590,
 author = {吉本, 泰彦 and 吉本 泰彦},
 month = {Nov},
 note = {【目的】原発など環境汚染源による乳児（1歳未満）先天性異常（以下先天性異常）の増加の懸念がしばしば見られる。地理的相関研究による環境汚染源周辺の先天性異常死亡率の暦年・地域変動の適切な理解を図る。【資料】主に人口動態統計の出生数と先天性異常死亡数に基づく都道府県別1972-2005年死亡率データ。1972年は沖縄県を含まない。【方法】先天性異常死亡率の標準化死亡比SMR（全国死亡率を基準）を、便宜上、7期間、6地方ブロックによる暦年・地域変動をポアソン回帰モデルで解析。全死因の他、循環器系と非循環器系の死因グループ、さらに後者は染色体異常等に限って解析。【結果】日本全国の一般的乳児死亡率は経年的に減少しているが、特に第4期（1988-92年）以降は先天性異常死亡率と強い正の相関が見られた。先天性異常全死因の相対的に高い死亡率が、第1〜3期（1972-77,1978-82,1983-87年）で北海道・東北地方ブロック、第5、6期（1993-97,1998-02年）で関東地方ブロックに見られた。なお、第3期は内陸部（海に面しない県）の相対的に高い死亡率が見られる。先天性異常死亡数で循環器系の占める割合が日本全体で50％を下回るのは第5期からである。非循環器系死亡数で染色体異常等の占める割合は第1期の19%から第4期の40%まで増加したが、その後約1/3となった。死因別死亡率の暦年・地域変動は全死因のそれと必ずしも同一ではない。死亡数の減少は小地域単位死亡率の暦年変動の適切な理解を困難なものにしているが、平常時の環境汚染源周辺の潜在的リスクは大変小さい。, 日本放射線影響学会第51回大会},
 title = {日本の先天性異常による乳児（1歳未満）死亡率の地理的相関研究},
 year = {2008}
}