@misc{oai:repo.qst.go.jp:00068656,
 author = {吉本, 泰彦 and 吉永, 信治 and 吉本 泰彦 and 吉永 信治},
 month = {Oct},
 note = {【目的】広範囲の地域に分布する大規模な被ばく集団では個人に基づくリスク評価（チェルノブイリ原発事故後の甲状腺がん）は容易ではない。一方、平常時の原発周辺の大変小さいリスクの簡便な地理的相関研究では結果の解釈に限界がある。そこで、小地域単位と個人の両レベルの情報を併用した効率的な放射線疫学研究の一つの手法としてGISの有用性を検討する。
【対象地域と方法】福島、茨城、及び福井の３県のGIS（ArcView）用の1995年国勢調査（町丁字等別集計）の性・年齢別人口データ。原発周辺16方位円図形内の人口集計の検討。死亡概数の算定は人口動態統計に基づく（1993-97年日本全国死亡率）。
【結果】一般的に原発は社会経済的中心地から離れた海岸沿いに位置している。茨城県の東海発電所（1998年3月末閉鎖）周辺は例外的に人口数が多く、JCO東海事業所（1999年臨界事故）はさらに内陸に位置する。原発30km周辺人口数は福島県（福島第一、第二）で約15万人、茨城県（東海）で約122万人である。地域特異的な生活圏をより反映したリスク評価が期待できるが、目的に応じた効率的な集計処理（ファールアウトによる飛び地）及びデータリンケージ（症例・線量）など解決すべき課題が多い。, 日本放射線影響学会第44回大会},
 title = {ＧＩＳ(地理情報システム)を用いた原発周辺住民の潜在的リスク研究の予備検討},
 year = {2001}
}