@misc{oai:repo.qst.go.jp:00065233,
 author = {若月, 優 and 加藤, 眞吾 and 唐澤, 久美子 and 鎌田, 正 and 生水, 真紀夫 and 若月 優 and 加藤 眞吾 and 唐澤 久美子 and 鎌田 正 and 生水 真紀夫},
 month = {Oct},
 note = {重粒子線（炭素イオン線）治療は高い線量集中性と強い細胞致死作用という二つの大きな特徴を有しており、放射線医学総合研究所では1994年から前立腺癌・肺癌・骨軟部腫瘍など多種類の悪性腫瘍患者7000名以上に対し治療を施行している｡婦人科腫瘍に対しては、通常の化学放射線療法では制御困難と考えられる巨大かつ高度浸潤性の腫瘍、および放射線抵抗性の腺癌の治療成績を向上させることを目的に、1995年から局所進行子宮頸癌に対する臨床試験を開始している｡､2013年6月までに8つの臨床試験が施行され200例以上の患者に対して重粒子線治療が行われた。そのうち6つの臨床試験は既に終了し、2つが進行中である。これらの臨床試験は扁平上皮癌・腺癌に分かれて施行されており、適格条件とは、1.生検（組織診）で証明された子宮頸部の扁平上皮癌または腺癌・腺扁平上皮癌、2.FIGO臨床病期II-IVA期、3.手術・化学療法などの前治療歴のないもの、4.CTにて傍大動脈リンパ節転移を認めない、5.病巣の状態、高齢、合併症などの理由で手術不適あるいは手術拒否例であること等となっている。臨床試験はまず局所制御率の向上を目的に局所に対する線量増加試験が行われた｡その結果、線量の増加とともに局所制御率の向上が得られた。特に70GyE 以上の線量が照射された症例の局所制御率は､扁平上皮癌､腺癌ともに良好であり、原発巣の制御には70 GyE以上の線量が必要であることが示唆された。一方、有害事象としては、当初の臨床試験から十分に安全性を確認しつつ線量増加試験として行われてきたが、2001年までに治療された68症例中に8例(11.8%)で腸管穿孔が出現し、救済手術が行われた｡これらの症例では腫瘍が非常に大きく腸管を照射野から外して治療することが困難であった。DVH解析により、重粒子線治療における腸管の耐容線量が明らかとなり、それに基づいて様々な治療方法の改善がなされた。その結果、2002年以降に治療した約130症例では1例も重篤な腸管障害は出現していない。子宮頸癌に対する重粒子線治療は、治療方法の工夫を行うことにより、安全な治療方法が確立されてきている｡一方、対象となる症例は局所進展の強い巨大腫瘍であっても良好な局所制御効果が得られるようになってきている。現在は、さらなる局所制御率の向上と遠隔転移の抑制を目指して、化学療法併用重粒子線治療の臨床試験を施行しており、今後その結果が期待される。, 第51回日本癌治療学会学術集会},
 title = {子宮頸癌に対する重粒子線治療の臨床試験},
 year = {2013}
}