@misc{oai:repo.qst.go.jp:00064937,
 author = {小橋, 元 and 小橋 元},
 month = {Jan},
 note = {【背景】日本老年学的評価研究(JAGES)では、介護予防の効果的実践を目指して、WHOの地域間の健康格差評価・対応指標であるUrban HEART (Health Equity Assessment and Response Tool)を参考に、JAGES HEART の開発を進めている。
【目的】JAGES HEART 開発の一環として、介護予防の主要対象疾患の一つである認知症予防に有効なベンチマーク指標を開発するために、認知症との関連が指摘されている「物忘れの自覚」とベンチマーク指標候補項目の関連を検討した。
【方法】2010年8月〜2011年3月のJAGESベースライン調査を実施した全国の27自治体（175小学校区）を解析対象とした。ベースライン調査は、65歳以上要介護認定を受けていない高齢者117,494人を対象とした郵送自記式調査で、78,769人から回答が得られた（回収率67％）。ベンチマーク指標候補には、各自治体の介護予防事業関連項目、個人生活習慣要因、社会環境要因を含む65項目を用いた。解析は男性および女性前期高齢者、男性および女性後期高齢者の4群において、上記の小学校区を「物忘れが多いと思う」と回答した者の割合が、前期高齢者では20％以上、未満の2群、後期高齢者では30％以上、未満の2群に分けて、各項目の保有者割合を比較した。
【結果】物忘れの自覚割合が高い小学校区において、性別および前期、後期に共通して有意に頻度が高かった項目は「趣味・お稽古ごとがない」「近所に運動に適した場所がない」であった。また、前期高齢者では「残歯数が20本未満」「外出が月に１〜２回以下」「転倒歴がある」「転倒の不安がある」「スポーツの会に参加していない」「趣味の会に参加していない」、後期高齢者では「バスや電車で外出することができない」「近所に坂や段差がある」が、それぞれ有意に頻度が高かった。
【考察】認知症発症予防には、高齢者の前期および後期区分を考慮し、地域の状況に基づいた対策が必要であると思われる。今後は、縦断研究による因果関係の解明とともに、地域での対策指標・ベンチマーク指標の開発を進めたい。, 第２３回日本疫学会学術総会},
 title = {高齢者の認知症リスク指標に関連する地域要因の検討 〜JAGES HEART開発の一環として〜},
 year = {2013}
}