@misc{oai:repo.qst.go.jp:00064812,
 author = {今井, 礼子 and 丸山, 克也 and 鎌田, 正 and 今井 礼子 and 丸山 克也 and 鎌田 正},
 month = {Oct},
 note = {当院では1996年から切除非適応例を対象に線量増加第I/II相臨床試験を開始し線量固定第II相臨床試験を経て現在、先進医療として実施中で治療数はのべ1000例を超えている。第I/II 相臨床試験には59例66病変が登録され,治療成績は5年局所制御率63％、5年生存率37％と良好であった。線量と局所制御率には明らかな相関があり線量増加と供に局所制御率の改善を認めたが、その一方、最大線量73.6 GyEを照射した群においてはGrade4の障害発生を認めた。第II相試験は2000年4月に開始され2012年2月までに537名が登録された。5年局所制御率と生存率はそれぞれ70%と60％であった。組織型では脊索腫が最多で特に仙骨発生は185例を治療し、5年局所制御率と生存率は78％と85％であり、切除と比較しても遜色ないといえよう。仙骨脊索腫の治療における問題点は治療後の神経障害である。特に上位仙骨腫瘍や巨大腫瘍の症例では治療後、年余にわたり座骨神経領域のしびれや疼痛、麻痺の悪化、排尿排便障害の悪化を経験している。重粒子線治療による神経炎と仙骨の変形、腫瘍自体による神経の破壊、線維化による神経周囲の環境の悪化が関係していると考えている。また腫瘍の性質から転移再発を来してもある程度の予後が期待できるため、高齢の患者に対しては生活の質を落とさずどこまで治療するのか難しい場合もある。次いで多いのが体幹部骨肉腫であった。原発、術後再発、転移を含む切除困難な骨肉腫78例の検討では、5年局所制御率と生存率は61％と32％であった。腫瘍サイズと治療成績の関係では、500mlを超える症例は有意に予後不良であった。治療成績には化学療法の寄与も大きいが、切除不能症例が対象であることを考慮しても重粒子線治療は骨肉腫に対しても有効であるといえよう。体幹部骨肉腫症例のうち19例は10代でありうち8例が現在も生存している。大きな成長障害は経験していないが、今後適応をより若年者に拡大する場合は問題となるだろう。また2次発癌の問題は常に意識しておく必要があり小児に対する重粒子線治療の適応は慎重に行うべきである。四肢の腫瘍に関しては切断であっても根治的な治療が可能であれば切除を強くすすめている。しかしPSの悪い高齢者の四肢軟部腫瘍は重粒子線治療の適応になるかもしれない。, 第50回日本癌治療学会学術集会},
 title = {切除非適応骨軟部腫瘍に対する重粒子線治療の成績と問題点},
 year = {2012}
}