@misc{oai:repo.qst.go.jp:00064724,
 author = {石原, 弘 and 田中, 泉 and 薬丸, 晴子 and 田中, 美香 and 横地, 和子 and 石原 弘 and 田中 泉 and 薬丸 晴子 and 田中 美香 and 横地 和子},
 month = {Sep},
 note = {放射線による生体への障害を軽減する物質の探索研究は古くから行われており、これまで数多くの物質の放射線防護作用が報告されてきた。放射線防護剤は作用機序を分子レベルで明らかにするのみならず、薬剤として利用の可否を提示するために、動物個体を使用した実験で薬剤の有効性を示すことが求められてきた。しかし、細胞成分や細胞を使用したin vitro実験と動物個体使用実験の間には、実験結果の意味自体に大きな開きがあり、その解釈の正確度や注目する現象の適否がその研究の発展を左右するようである。実際にこれまで数多くの放射線防護物質が報告されてきたにもかかわらず、医薬品として実用化された放射線防護剤はアミノチオール誘導体であるアミフォスチンのみであり、それ以外の物質の多くはサプリメントや健康食品などの商業分野での利用に留まっているという事実がある。後者についてはその商業分野の性質上、実験事実に曖昧さを残したまま過大広告に利用されてしまうことも少なくなく、そうした動静自体が実験事実の正当な評価の阻害要因となったり、防護剤研究全体の厳密性や信頼性を損ねてしまう例もあるようである。　近年の生物学研究の進展により、生体の様々な現象を生み出す分子機構の解明が進み、物質相互作用を考慮しつつ細胞〜組織〜器官へと対象を拡大することが可能になりつつある。こうした状況下、放射線防護剤の研究は、実験デザインおよび得られた結果を分子レベルで還元的に説明し、個体レベルで得られた結果を希望的推測ではなく多面的事実に裏打ちされた論理で総合化することが、発見した実験事実を更に発展させ、実用化の端緒とすることができるのであろう。具体的には、細胞実験系の場合は被ばく線量や線量率を踏まえた上で、防護物質と生体成分の相互作用を細胞内局在を踏まえて解釈する必要があり、動物実験の場合はそれに加えて組織ごとの障害の相違やサイトカイン等による遠隔制御、使用する動物種の特質について十分な理解が必要であろう。　本シンポジウムでは、これまで報告されてきた様々な放射線防護物質を紹介し、我々の報告してきたチオール類や乳酸菌製剤などについて、その作用機序を現在の知見に基づいて再考する。そして、今後の放射線防護剤研究の展開に有用な研究戦術について考察したい。, 日本放射線影響学会第55回大会},
 title = {放射線防護剤研究の歴史と今後の展開},
 year = {2012}
}