@misc{oai:repo.qst.go.jp:00064142,
 author = {戸板, 孝文 and 加藤, 真吾 and 茶谷, 正史 and 生島, 仁史 and 西村, 恭昌 and 加藤 眞吾},
 month = {Nov},
 note = {これまでの子宮頸癌・体癌取扱い規約の中では、放射線治療は「臨床的取扱い」の「治療法」の章で詳細に解説されていた。特に子宮頸癌の規約では、1984年に荒居らによってまとめられた「子宮頸癌の放射線治療基準」の内容に準じた標準的放射線治療方法との治療の適応が記載され、広く実地臨床での参考とされてきた。
1990年代後半より、本邦においてもEvidence-based Medicine:EBMの考え方が急速に広まった。2000年代に入り各領域のがん診療について、エビデンスやコンセンサスに基づいたガイドラインが数多く作成、出版されてきた。2007年には子宮頸癌治療ガイドラインが発表された。この中で放射線治療の方法や適応が一定のエビデンスを根拠に記載された。EBMの流れは更に臨床試験を推進し、一昔前の常識が科学的に検証されたエビデンスにより翻されることも珍しくない。AHCPRが示すエビデンスのタイプ分類において、「専門家委員会の報告や意見」は
タイプIVとして最も信頼性の薄いエビデンスと位置づけられている。近年の放射線治療技術の進歩は急速である。平面的なX線画像をもとにした2次元治療計画から、CT等の横断画像を基本とした3次元治療計画へ急速に移行し、子宮がんにおいても、強度変調放射線治療（Intensity modulated radiation therapy:IMRT）や画像誘導小線源治療（Image-guided brachetherapy:IGBT）等、高度な治療技術の臨床応用が急速に進みつつある。, 第４９回日本婦人科腫瘍学会学術講演会},
 title = {子宮頸がん・体がん取扱い規約の改訂について：放射線治療},
 year = {2010}
}