@misc{oai:repo.qst.go.jp:00063117,
 author = {大久保, 悠 and 加藤, 真吾 and 清原, 浩樹 and 大野, 達也 and 鎌田, 正 and 大久保 悠 and 加藤 眞吾 and 清原 浩樹 and 大野 達也 and 鎌田 正},
 month = {Apr},
 note = {【目的】T1-2子宮体癌の放射線治療成績について検討した。
\n【対象および方法】当院で2002年1月から2006年12月までの間に根治的放射線治療を行った、手術不能のT1-2子宮体癌10例を対象とした。治療時の年齢は56〜82歳（中央値72歳）であった。手術不能の理由は、高齢が3例、合併症を有するものが7例であった。組織型は全例、類内膜腺癌であり、 Grade分類はG1：6例、G2：3例、G3：1例であった。T分類ではT1が4例、T2が6例であり、FIGO臨床病期ではI期2例、II期6例、 IIIC期1例（骨盤内リンパ節転移）であった。腫瘍径は4cm以下：4例、4〜5.9cm：4例、6cm以上：2例であった。9例で骨盤部外部照射と高線量率腔内照射の併用が行われ、1例では高線量率腔内照射単独治療とされた。外部照射の総線量は50.6Gyで、30.6Gy以降は中央遮蔽とした。高線量率腔内照射はCTを用いた Image-Guided Brachytherapyとし、子宮の辺縁に１回5〜6Gyで４回照射することとした。
\n【結果】経過観察期間の中央値は52ヶ月（17〜79ヶ月）であった。2008年10月までに10例中9例は生存し、1例は他病死した。5年全生存率は 90%であり、局所再発および遠隔転移は認められなかった。遅発性有害事象は、RTOG/EORTC分類によるGrade 1の直腸・S状結腸障害が2例、膀胱障害が1例に認められた。
\n【結語】T1-2の子宮体癌の標準治療は手術療法であるが、根治的な放射線治療によっても良好な局所制御が得られる可能性があることが示唆された。, 第68回日本医学放射線学会学術集会},
 title = {T1-2子宮体癌の放射線単独治療成績},
 year = {2009}
}