@misc{oai:repo.qst.go.jp:00061767,
 author = {吉本, 泰彦 and 吉永, 信治 and 吉本 泰彦 and 吉永 信治},
 month = {Sep},
 note = {【目的】原発周辺の環境放射線モニタリングは歴史的にも古くから行われてきた。しかし、原発は環境汚染源の一つであり、平常時であっても周辺の健康リスクの見かけ上の増加がしばしば問題とされる。健康リスクの指標である標準化死亡比の暦年･地域変動の地理的パターンの放射線疫学研究を行う。【資料】3255市区町村（区は東京都のみ）単位の乳児（1歳未満）の先天奇形・変形・染色体異常（以下先天性異常）による死亡率データ（1972-1997年）。 同期間では、乳児死亡率の減少は著しいが、先天性異常による乳児死亡率は相対的に減少が緩慢であり、1995年では乳児死亡率の約35%を占める。【方法】6期間（1972、1973-77、1978-82、1983-87、1988-92、1993-97）別の標準化死亡比（観察死亡数/期待死亡数）とその経験的ベイズ推定による検討。市区町村が属する県内で標準化死亡比がガンマ分布（2パラメータ型）に従うと仮定する。事前分布のパラメータは最尤推定値を求める。【結果】僅かな例外を除いて、全ての各県単位で標準化死亡比の事前分布のパラメータの最尤推定値を求めることが可能であった。同様の試算を悪性腫瘍の死亡率データでも行っているが、しばしば同最尤推定値が求められない。その理由に、先天性異常の年間の死亡数が少ないことだけでなく、その発生因子が出生前の因子に限られるため広い地域の標準化死亡比の分布がほぼ一峰性となるのかもしれない。しかし、結果の解釈に残された課題もいくつかある。例えば、標準化死亡比は男女別に異なる変動を示すことがある。また、一般的に原発は社会・経済的中心地から離れた（しばしば県境）海岸沿いに位置している。事前分布の推定は、県、市区町村等地理的階層の構造に加えて、特に環境汚染源周辺の市区町村の相対的位置関係を考慮することも必要である。, 日本放射線影響学会第45回大会},
 title = {環境汚染源周辺のモニタリングとしての地理的パターンの疫学研究：先天性異常による乳児死亡(1歳未満）},
 year = {2002}
}