@article{oai:repo.qst.go.jp:00058937,
 author = {西井, 龍一 and 新川, 慶明 and Thi, Zin Thi and 西井 龍一},
 issue = {１２},
 journal = {インナービジョン},
 month = {Nov},
 note = {現在、わが国では、身元確認困難な遺体に対して個人を特定する方法として個人の歯科治療歴照合法やDNA鑑定が用いられている。しかし、歯科治療歴照合法が即時利用可能な国民の数はまだ十分ではなく、むしろ歯科衛生の向上により若年層の歯科受診は減少傾向にさえある。また、治療歴に客観性が欠ける問題点もある。DNA鑑定法においては、材料となるDNA資料が準備できる事例が必ずしも多くはない。さらに、国民の歯科写真撮影やDNA採取を義務付けてデータベース化するといった行政的整備はとても困難である。加えて、遺体の腐敗は身元確認をさらに困難にし、個人特定に多くの時間や費用を費やしてしまう実態がある。つまり、このような問題が、重大事件・事故調査の身元確認や大災害後の安否情報収集、さらには復興対策に大きな障壁となって立ちはだかっている。こと、2011年3月11日に発生した東日本大震災では、発生1か月時点でさえも身元確認できていない遺体が800体以上に上っており、国民生活の復興・再建の妨げの一つになっていると同時に、遺族や国民の心的ストレスも非常に大きな社会問題となっている。したがって、遺体身元確認において、歯科診療歴照合法やDNA鑑定法を補助し、迅速かつ高精度に遺体の身元を特定しうる、新しい社会医療事業の展開は強く望まれる。
　遺体の死後画像をCT装置で撮影し、死亡時の病態把握や死因の究明を行う新しい社会医学「死後画像診断（以下Ai）」は、大きく注目されている。2009年、オーストラリア・ヴィクトリア州で発生した山火事災害で犠牲となった多くの焼死体の身元確認に、Aiが有用であったという報告もある。このように、Aiの遺体の身元特定応用への期待は高いと考え、研究課題の着手に至った。},
 pages = {18--20},
 title = {Aiにおける特徴対応異種画像統合法を用いた診断技術研究},
 volume = {33},
 year = {2018}
}