{"created":"2023-05-15T14:39:42.370273+00:00","id":54530,"links":{},"metadata":{"_buckets":{"deposit":"7739a20f-4e1f-4714-bb76-bb8b2fc54f39"},"_deposit":{"created_by":1,"id":"54530","owners":[1],"pid":{"revision_id":0,"type":"depid","value":"54530"},"status":"published"},"_oai":{"id":"oai:repo.qst.go.jp:00054530","sets":["2"]},"author_link":["556997","557001","556994","556998","556990","556993","556995","556991","557000","556996","556992","556999"],"item_10003_biblio_info_7":{"attribute_name":"書誌情報","attribute_value_mlt":[{"bibliographicIssueDates":{"bibliographicIssueDate":"2014-11","bibliographicIssueDateType":"Issued"},"bibliographicPageEnd":"851","bibliographicPageStart":"848","bibliographicVolumeNumber":"34","bibliographic_titles":[{"bibliographic_title":"医療情報学34(Suppl.),2014"}]}]},"item_10003_description_5":{"attribute_name":"抄録","attribute_value_mlt":[{"subitem_description":"1. はじめに\n東日本大震災に伴う福島第一原子力発電所の事故によって大量の放射性物質が環境中に放出され、放射線に対する関心が急速に高まり、食に関する不安や内部被ばくアセスメントへの関心、医療被ばく線量管理の重要性についての認識が深まった。これら個人の放射線被ばくに関する情報を統一的に扱う事を可能にすることが本研究の到達目標である。\n　本研究の予備調査にあたって、筆者は被災地で行われたダイアログミーティングに参加し、住民の声を聞く機会を得た。そこで語られていたことは、数値が先走りしすぎており、それに振り回されて自己決定権の喪失を強く感じ、それが何よりも不安であること。その不安を払拭するためには、国や機関が決めた—押し付けられた—画一的な閾値ではなく、個々人が自ら摂取量を判断できるようにするための情報が強く必要とされているということが分かった。ICRP Publication 1111 )に従い、現存被ばく状況たる現在では汚染地域やその周辺に住む住人に対して積極的な放射線防護の最適化を促すため、このようなダイアログミーティングや様々な講演が行われている。住民は現状をよく把握し、放射線や放射能についての知識や様々な単位や数値の意味するところ、放射線防護について十分に理解が深まってきており、国や自治体に決められた画一的な基準ではなく、受け入れられる被ばく線量を自ら定めることができる下地は整っている。その上で自分たちの基準に照らし合わせて食品を食べるか食べないかを決めるための情報が求められていることが分かった2 ) 。\n　市場に流通する食品については厚生労働省によって放射能測定結果が公表されており3 ) 、地方自治体やJA等の団体や生産業者によっても公表されている。また自家栽培や山川海でとった食物については公民館等に測定する設備が整備され、ほぼ全て口にする可能性のある食品に含まれる放射能量を知ることができるようになっている。しかしながらこれらの放射能量はBq/kgで表され、これらの値がどのように被ばく線量に影響するのかは一般の住人にはなかなか直感的には変換を行う事は難しい。こうした食品を食べるかどうかを自ら判断するために、それを食べたらどの位放射能を摂取し、どの程度内部被ばくするのか、またどのように体外に排出されていくかの情報を提供するツールが必要とされている。\n　チェルノブイリ事故後、ベラルーシの汚染地域ではCOREプログラム及びETHOS4 , 5 ) として、汚染地域住民に放射線防護について教育することで不安の払拭や線量管理を行えるようにし、健康管理を行っている。このプログラムの一環としてフランスのNuclear Protection Evaluation Centre （CEPN ） がノルウェーのNorwegian Radiation Protection Authority（NRPA）のサポートを受けてCORPOREが開発された6 ) 。このツールを用いて日々の慢性的・一時的な食事によって摂取される放射能量を推量する事でホールボディカウンタ（WBC）測定結果の説明を得る事が可能である。地域の医療従事者は住民のWBC測定結果を受け、その測定結果の原因となった食物をこのツールによってアセスメントする事を通じ、放射能摂取状況の改善や住民の放射線防護に関する意識を高めるために用いられてきた。\n　オリジナルのCORPOREはWBC測定結果からその原因を探すいわば逆方向のツールであったが、食品を摂取するとどの程度放射能を摂取するのかを知り、摂取量や被ばく量の推計、体内の蓄積・排出のグラフやその履歴が表示されて確認する事で、これなら食べられる/食べられない/毎日食べるには適さないがたまになら食べる/食べる量を減らす/前回摂取したものはほとんど排出されたからそろそろ食べていいかなといった判断を行うためのいわば順方向のツールとして住民が簡単に活用できる仕組みが必要とされている。　以前筆者らはこうした仕組みを構築するための検討として、CEPNからCORPOREのソースコードを入手し、日本の環境で用いるための構造改変を検討した7 ) 。これは、内部被ばくアセスメントのため、放射能摂取量の推計のために食品ベースで行っていたオリジナルのCORPOREを、日本の食環境にあわせて料理ベースで入力を可能とし、料理を基に放射能の摂取量を推計し内部被曝アセスメントに用いる事ができるようにするものである。しかしながら食品の放射能計測結果情報の入力の煩雑さについて課題が残された。入力が煩雑であることで入力に時間がかかること、結果として入力情報が不完全になってしまい、継続的な情報管理に使用するには大きな問題がある。\n2. 目的\n　前述のようにオリジナルのCORPOREの利用においては、逆方向のアセスメントに用いられるために、対象者が摂取した食品の情報をその都度入力すればよく、あらかじめ多種多様な食品の情報を保持しておく必要はない。しかしながら、求められているような順方向の利用の場合であって汚染地域周辺住民が自らの摂取情報を入力して利用する形態の場合、あらかじめ可能な限りすべての食品の情報をデータベースに格納しておき、その中から選択的に摂取した食品情報を使って摂取情報の入力を行うという利用法が理にかなっており、利用しやすい。情報の完全性、正確性を確保しつつ継続的に食品情報をデータベースに収集して、このようなツールの運用を可能とする仕組みが必要である。\n　厚労省のサイトでは2011年3月以降、流通する食品について各自治体が計測した放射性物質検査の結果をとりまとめ公表している3 ) 。しかしながら、発表される資料は・月次でまとめて発表されるのではなく随時月次発表資料が更新される・発表資料のURLが不規則といった問題があった。また発表内容には・日付の表記ぶれ・検出限界以下の表現のぶれ・検査項目の変化による項目数の変化といった問題がある。このことが、日本版CORPORE における情報の利用のみならず、放射性物質の環境動態調査をふまえた住民の長期的な線量評価8 )等においてこれらの情報を円滑に利用するにあたっての障害となっている。\n　今回、食品汚染情報として厚生労働省から発表される食品の放射性物質検査結果を、筆者らの構築する日本版CORPORE9 )や他の食品放射能情報を用いる研究において継続的に完全性を保って利用可能とするために、発表資料を自動で参照し、標準化されたデータベース構造に格納し、二次利用を容易にするための仕組みを構築した。\n3. 方法\n　厚生労働省から公表される食品の放射性物質検査結果の資料を様々な用途のために継続的な二次利用を可能とするために、厚労省のサイトから放射性物質検査の結果を取得し、検査結果を標準化して一次データベースに格納し、日本版CORPOREなどで二次利用することとした（図１）。\n　開発環境にはVisual C++ を使用し、一次データベースシステムにはPostgreSQLを使用した。　放射能測定結果を自動収集するにあたって、発表資料の不規則なURLに対応するため、発表サイトのトップページから自動でページを辿って発表資料を取得し、未処理の資料かを判定して未処理であれば内容をパースし、各項目について標準化して一次データベースに登録を行う。\n　それぞれの機能についての詳細は以下に示す。　\n図1 食品の放射性物質検査結果情報データ自動収集機能とデータベースの構成図\n3.1 発表資料の取得\n【URLの不規則性】\n　まずは取得対象ファイルについての調査を行った。下記いずれも本稿執筆時におけるURLおよびファイル名である。\n　発表資料はExcel版、PDF版の２種類で発表されるが、内容は同一のものである。\n以下にいくつかの発表資料のExcel版、PDF版それぞれの掲載ファイル名を抜粋して記す。\n　表1 放射性物質検査結果発表資料ファイル名抜粋ファイルアップロード時に自動付番されたものと推察できるが規則性がなく、必要とする年月からファイル名を推測することは不可能である。また、ここに記したファイル名のみでなくファイルの置かれているディレクトリも年度によって違う。年度ごとにまとめてページ上にこれらファイルが掲載されているが、年度ごとの掲載URLも同様に不規則である。これらURLが将来的にも変わることが容易に推測できる。\n　このことからURLを推測して資料を取得するのではなく、厚労省の食品中の放射性物質の対応ページのトップページからHTML解析をしてリンクを辿って発表資料を検索し収集することとした。\n【自動巡回】\n　また、資料は月別にファイルに分けられているが、月ごとにまとめてではなく、当月の資料が随時書き変わるようであるため、更新確認のための巡回についてはあらかじめ指定した間隔で自動的に巡回・収集が行われるようにした。\n3.2 情報の標準化\n【検査結果項目】\n　検査結果資料には、「報告自治体等」、「実施主体」、「産地情報」、「流通/非流通品の別」、「食品目名」、「検査機関」、「検査方法」、「採取日」、「結果判明日」、「厚労省公表日」、「検査結果（Bq/kg） 」、「基\n準値超過」の有無が項目として記載されている。このうち、「採取日」、「結果判明日」、「厚労省公表日」の日付の表現、及び「検査結果（Bq/kg） 」について標準化の検討が必要であった。\n【日時の表記】\n　採取日、結果判明日、厚労省公表日を表現するにおいて、ほとんどが”H25.2.25”といった[年号記号][年].[ 月].[ 日] の形式で一日あったが、”H24.11.30 〜12.25”という期間を表すもの、”H25.1.9, 1.10”という複数日を表すもの、”H25.1上旬” という時期を表すものの計４種類の表現があった。後者３パターンをエラーとしてエラー率を検出したところ、公表開始から平成26年2月までのデータにおいて、861311レコード中、2061件のエラー検出数で0.239％であった。\n　これら表現による日付情報を極力損失なく情報として利用可能とするため、一次データベースにそれぞれの項目に対して、「開始日」、「終了日」、「元文字列」の項目を用意し、「開始日」、「終了日」には日時情報を一般的に使われる[ｙ ｙ ｙ ｙ/mm/dd]の形式にして格納することとし、「元文字列」には元の表現を文字列のまま格納することとした。１ 日のみ表されている場合は「開始日」、「終了日」に同じ日を格納、期間や複数日で表されているものは一番早い日付を「開始日」に、遅い日付を「終了日」にいれ、元の文字列表現を「元文字列」に格納することとした。時期を表すものは、上旬を１〜１０日、中旬を１１〜２０日、下旬を２１日から月末として、それぞれ「開始日」、「終了日」に格納し、元の文字列表現を「元文字列」に格納することとした\n【検査結果】\n　検査結果は時期によって検査対象核種が異なり、項目が変化する。平成２４年５月以前の資料では資料中にヨウ素131の項目が存在するが、それ以降の検査ではヨウ素131の項目は存在しない。セシウム134と137の結果のセルが結合されて合計の値のみ記載されているものも多かった。平成24年6月以降の資料からはヨウ素131の項目欄が消え、セシウム合計の項目が増えている。検出限界以下の結果についての表現も複数あり、“ND” や”−” とするもの、セシウム134、137の双方で“<1.3”,”<1.2” と検出器の検出限界を精確に記載して「セシウム合計」で”<2.5” としているものや、セシウム134、137双方”−”で「セシウム合計」で”<25”としているものがあった。\n　これらの表現から、数値があるものは数値として扱いたいため、それぞれの核種について「検査結果数値」「検出限界」「元文字列」の３項目を用意し、データソースが数値の場合は「検出結果数値」に格納し、数値以外の場合（“<25”, “ND”, “−”等）の場合は「検出結果数値」にはnullとすることとした。“<１ ０ ” など、検出限界の値がある場合には「検出限界」にその値を格納することとした。元の文字列はそのまま「元文字列」に格納することとした。\n4. 結果\n　厚労省で公表されている食品の放射性物質検査結果を公表当初から平成２ ６年２月間での資料について構築した自動収集機能によって、すべての資料を自動でURLを辿って収集し、標準化機能を用いて構築した一次データベースに食品の放射性物質検査結果情報を格納できることを確認した。\n　その後、あらかじめ定めた間隔で定期的に発表資料にアクセスし、標準化した最新の情報を一次データベースにエラーなく格納し、情報を利用できることを確認した。\n5. 考察\n　この仕組みを用いて構築したシステムを2014年4月から運用を開始し、厚労省で公表されている食品の放射性物質検査結果を本稿執筆現在に至るまでエラーなくメンテナンスフリーで収集しデータベースに格納することができていることから本機能の有効性は明らかである。仮に将来的に日付や検査結果などの表記が今回調査して対応した以外の表現が現れた場合おいても、変換パターンを追加するのみで即座に対応可能である。\n　公表された資料の情報を使いやすくしつつも元の情報を損なわないため、日時や数値の表現を標準化して利用可能な形に変換し格納するとともに、変換するデータソースの元文字列はそのままの文字列としてもデータベースに格納することとしたため、データ利用において、不具合などが生じた場合にも、元のエクセルファイルなどの中からデータソースを探すことなく、データベースの該当部分を参照することで、対応が可能となる仕組みとなった。このことにより、食品の放射能情報を当初目的とした日本版CORPORE9 )の利用に限定せず、他の調査や研究においても継続的に利用できるような仕組みとすることができた。環境動態調査をふまえた住民の長期的な線量評価8 )等、他の研究や用途においても活用が期待される。\n6. まとめ\n　日本版CORPOREを運用するにあたって課題となっていた食品の放射能測定結果情報について、厚生労働省から随時発表される食品中の放射性物質の検査結果を定期的に自動で収集し、情報の標準化を行ってデータベースに格納する仕組みを構築する事ができた。この仕組みを用いる事で発表情報を標準化して収集できるため、日本版CORPOREの食品情報としてだけでなく、環境中における食品の放射能分布調査などの食品を軸とした環境動態調査等、他の研究のためのデータとしての二次利用が期待できる。\n7. 謝辞等\n　本研究の成果の一部は福島県放射線医学研究開発事業補助金により実施された。　本研究においては、Dr. Jacques Lochard （ CEPNDirector）およびそのチームの多大なサポートを受けた事に感謝申し上げる。\n参考文献\n[1] J. Lochard, I. Bogdevitch, E. Gallego, P. Hedemann-Jensen,A. McEwan, A. Nisbet, A. Oudiz, T. Schneider, P. Strand, Z.Carr, A. Janssens, T. Lazo. ICRP Publication 111. Ann. ICRP39 (3), 2009.\n[2] Conclusions and Recommendations of the Third ICRPDialogue Meeting. The Rehabilitation of Living Conditions After the Fukushima Accident. Date City, Fukushima Prefecture, 15th July 2012.\n[3] 厚生労働省-食品中の放射性物質への対応. http://www.mhlw.go.jp/shinsai_jouhou/shokuhin.html.\n[4] Dubreuil GH, Lochard J, Girard P, Guyonnet JF, Le Cardinal G, Lepicard S, Livolsi P, Monroy M, Ollagnon H, Pena-Vega A, Pupin V, Rigby J, Rolevitch I, Schneider T. Chernobyl post-accident management: the ETHOS project. Health Phys., 77(4):361-72, 1999 Oct.\n[5] Lochard J. Rehabilitation of living conditions in territories contaminated by the Chernobyl accident: the ETHOS Project.Health Physics, 93: 522-526、2007.\n[6] LEVY, Franck, et al. A tool for interpretation of whole body monitoring results in a long-term contaminated environment: the CORPORE application. In: International conference on radioecology and environmental radioactivity. 2008. p. 15-20.\n[7] 奥真也, 長谷川慎, 阿部大志, 藤瀬大助, 眞野勇人. チェルノブイリ後の内部被曝管理ソフトウェアCOROPREにおける日本の食習慣に対応したデータベース構造改変の試み. 医療情報学連合大会論文集, 32巻 550-552, 2012.11.14.\n[8] 吉田　聡. 福島復興支援本部の活動-環境動態・影響プロジェクト. 放射線科学, Vol.57, 第01号, pp.21—24, 2014.\n[9] 長谷川 慎, 藤瀬 大助, 奥 真也, 吉田 裕貴, 奥田 保男, 川口勇生, 栗原 治, 松本 雅紀, 吉永 信治. チェルノブイリ後の内部被曝管理ソフトウェアCORPOREにおける日本の食習慣に対応したデータベースシステム構築の試み. 第34回医療情報学連合大会（採択済）.","subitem_description_type":"Abstract"}]},"item_access_right":{"attribute_name":"アクセス権","attribute_value_mlt":[{"subitem_access_right":"metadata only access","subitem_access_right_uri":"http://purl.org/coar/access_right/c_14cb"}]},"item_creator":{"attribute_name":"著者","attribute_type":"creator","attribute_value_mlt":[{"creatorNames":[{"creatorName":"長谷川, 慎"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"556990","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"矢島, 千秋"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"556991","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"青野, 辰雄"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"556992","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"奥田, 保男"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"556993","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"吉永, 信治"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"556994","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"吉田, 聡"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"556995","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"長谷川 慎","creatorNameLang":"en"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"556996","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"矢島 千秋","creatorNameLang":"en"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"556997","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"青野 辰雄","creatorNameLang":"en"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"556998","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"奥田 保男","creatorNameLang":"en"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"556999","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"吉永 信治","creatorNameLang":"en"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"557000","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]},{"creatorNames":[{"creatorName":"吉田 聡","creatorNameLang":"en"}],"nameIdentifiers":[{"nameIdentifier":"557001","nameIdentifierScheme":"WEKO"}]}]},"item_language":{"attribute_name":"言語","attribute_value_mlt":[{"subitem_language":"jpn"}]},"item_resource_type":{"attribute_name":"資源タイプ","attribute_value_mlt":[{"resourcetype":"conference paper","resourceuri":"http://purl.org/coar/resource_type/c_5794"}]},"item_title":"チェルノブイリ後の内部被曝管理ソフトウェアCORPOREにおける日本の食習慣に対応したデータベースシステムのための食品汚染情報自動収集機能の構築","item_titles":{"attribute_name":"タイトル","attribute_value_mlt":[{"subitem_title":"チェルノブイリ後の内部被曝管理ソフトウェアCORPOREにおける日本の食習慣に対応したデータベースシステムのための食品汚染情報自動収集機能の構築"}]},"item_type_id":"10003","owner":"1","path":["2"],"pubdate":{"attribute_name":"公開日","attribute_value":"2014-12-15"},"publish_date":"2014-12-15","publish_status":"0","recid":"54530","relation_version_is_last":true,"title":["チェルノブイリ後の内部被曝管理ソフトウェアCORPOREにおける日本の食習慣に対応したデータベースシステムのための食品汚染情報自動収集機能の構築"],"weko_creator_id":"1","weko_shared_id":-1},"updated":"2023-05-15T22:59:49.285125+00:00"}