@inproceedings{oai:repo.qst.go.jp:00054440,
 author = {神田, 玲子 and 神田 玲子},
 book = {日本医師会雑誌},
 issue = {3},
 month = {Jun},
 note = {2011 年3 月11 日の東日本大震災に伴って発生した福島第一原子力発電所事故により、大量の放射性物質が、大気、土壌、海洋中へ放出された。こうした状況に直面し、国や地方自治体、市民は、実行可能で適切な放射線防護対策と健康管理対策を実践し、安心して暮らせる社会環境作りに取り組んでいる。
原子力災害が発生した際、医師に期待される役割には、①診療行為（放射線による身体的影響の予防/ヨウ素剤の処方や副作用の対処/放射線による身体的影響の治療/心理的影響を介した症状の治療）②患者や一般の方とのリスクコミュニケーション（心理的影響を介した症状の予防）がある。福島原発事故対応では②の比重が高く、様々な主体がリスクコミュニケーションを行ってはいるが、健康リスクを総合的に判断する観点から、医師による情報発信が強く求められている。特に、子どもたちを放射線からどう守るかという大きな問題を抱え、放射線対応の最前線となっている学校では、様々な局面で学校医によるサポートが必要である。
多くの医師にとって、放射線の知識は医療放射線に関するものと思われるが、医療被ばくは、便益をともなう計画被ばくで、大抵は局所被ばくであるなど、原発事故に伴う被ばくとは異なる点も多い。そのため、日頃から放射線検査の適用を判断し、患者に説明している医師であっても、事故による放射線被ばくの評価や説明については、戸惑う点も多いと思われる。そこで、本稿では、これまでのリスクコミュニケーション活動の経験から、学校保健の観点から必要と思われる放射線に関する基盤的情報を整理・概説する。},
 pages = {598--602},
 title = {原子力発電所事故にかかわるリスクコミュニケーション－学校保健との関わりから},
 volume = {141},
 year = {2012}
}