@article{oai:repo.qst.go.jp:00048855,
 author = {小泉, 潔 and 阿部, 光一郎 and 岡本, 高弘 and 金谷, 真一 and 金谷, 和子 and 伊藤, 公一 and 渋谷, 洋 and 内山, 眞幸 and 絹谷, 清剛 and 米山, 達也 and 横山, 邦彦 and 東, 達也 and 戸川, 貴史 and 伊藤, 充 and 吉村, 真奈 and 内田, 健二 and 池渕, 秀治 and 河端, 信道 and 柴田, 敬悟 and 山本, 篤 and 東 達也},
 issue = {1},
 journal = {核医学},
 month = {May},
 note = {日本核医学会分科会腫瘍・免疫核医学研究会では甲
状腺RI 治療委員会を設け，非密封放射性同位元素I-131
による内用療法（以下，RI 内用療法）における適正使用
ガイドラインの作成等を通して，本治療法の普及や安全
管理のための環境整備を行ってきた．その一環として，
甲状腺癌のRI 内用療法に関する実態調査を行い報告し
てきた1–3）．
前回の報告では，RI 内用療法を必要とする甲状腺癌
患者が増加する傾向にあるにもかかわらず，RI 治療病
室の稼働病床数は減少傾向にあり，今後さらに保有病床
数そのものの減少も想定されることが判明した3）．この
ことがもたらすものは，治療方針決定からRI 内用療法
までの待機期間の長期化が引き起こす患者の予後への影
響であり4），これ以上の長期化はもはや看過できない状
況である．
この問題に少しでも歯止めを掛けるために，2010 年
11 月から可能になった外来投与による甲状腺癌RI 内用
療法（以下，外来アブレーション）の普及に関係団体（一
般社団法人日本核医学会，公益社団法人日本アイソトー
プ協会等）と協力して取り組んできた．
もちろん，日本核医学会および関連学会ではRI 治療
病室の維持・増床こそが問題解決のための最重要課題で
あるとの認識で，当局に対して，診療報酬点数による適
正な評価についてより具体的な提案をしている．今後
も，具体的には『特定入院料』の新設を含む内用療法の環
境整備について，継続した働きかけを行う予定である．
加えて，RI 内用療法を実施している医療機関の要望
を，この活動に直接反映させる目的で，前回に引き続き
RI 内用療法の実態につきアンケート調査を実施したの
でその結果を報告する．},
 pages = {579--586},
 title = {甲状腺癌の放射性ヨウ素内用療法におけるRI 治療病室稼働状況の実態調査報告（第4 報）},
 volume = {54},
 year = {2018}
}